募集終了

【10/6・オンライン】宿毛(すくも)市 いちご相談会🍓いちご農家への道を相談!本日締切

イベント・体験
公開:2024/10/03 ~ 終了:2024/10/03

最新情報

プロジェクトの募集が終了しました。

2024/10/03

「興味ある」が押されました!

2024/10/03

※🍓10/3予約〆切です🍓  ご相談ご希望の方はお急ぎください!

いちご栽培を始めるなら高知県 宿毛市(すくもし)! 農業を安心して始められる環境が整っています。

高知県宿毛市では、地域振興といちご農業の発展を目指す地域おこし協力隊を募集しています。 このたび、オンライン相談会を開催し、興味をお持ちの方に詳しい情報をお伝えいたします。 ぜひご参加ください!

※「自伐型林業」・「離島振興」に取り組む地域おこし協力隊も募集中!

いちご栽培を始めるなら宿毛市がベスト!

【宿毛市ってこんなところ】 ・温暖な気候と豊かな自然に恵まれ、一年を通じてとても暮らしやすい! ・宿毛湾は魚種が豊富で、磯釣りやスキューバダイビングなどのマリンスポーツが楽しめる! ・スーパーやドラッグストア、コンビニ、救急病院が揃っているので、日常生活に不便なし!

\こんな方を求めています/ ◎いちご農家にチャレンジした方 ◎ゆったりと子育てをしたい方 ◎定年後におだやかな生活をしたい方

宿毛市のいちごは甘くて大きいのが特徴
宿毛市のいちごは甘くて大きいのが特徴
現場研修
現場研修

未来のいちご農家を全力サポート!

宿毛市は2019年に農業公社「スタートアグリカルチャーすくも」を設立し、県西部エリア唯一のいちご農家研修生育成施設として、農業初心者へのサポートを行っています。

実際に関東や関西から移住して、いちご農家として独立し成果をあげている方も多数います。 また、天候に左右されない「ハウス栽培」なので、就農1年目から収益が得られることも安心できるポイントです。

でも、、、未経験で仕事も辞めていきなり飛び込むのはハードルが高いですよね?

そこで!

地域おこし協力隊として農業公社で研修を受けながら、いちご農家としての独立を目指すプランがおススメです!

3年間の活動で農業スキルを磨きつつ、報酬も得られるため、実質的な「農家トライアル」として活用できます。

\協力隊の要件はこんな感じ/ ・宿毛市へ住民票を異動させて生活できる ・積極的に取り組む意欲がある ・20歳~40歳までの男女 ・普通自動車運転免許を取得している ・基本的なPCスキルがある

地域おこし協力隊OB 新井田さん
地域おこし協力隊OB 新井田さん
釣りやマリンスポーツなど、趣味を楽しむ暮らしも叶うかも!
釣りやマリンスポーツなど、趣味を楽しむ暮らしも叶うかも!

詳しくは相談会で!

宿毛市やいちご農家に興味を持った方は、ぜひ相談会にご参加ください! 個別の相談会なので、あなたの質問や疑問にじっくりとお答えします。 不安や疑問をしっかり解消するために、どんなことでもお気軽にお尋ねください(^^)

例えば…こんなことが聞けます!

・いちご農家として成功するための心構え ・就農までの流れ、お金のアレコレ ・宿毛市での暮らし、住まいに関すること ・地域おこし協力隊の一日のスケジュール など

宿毛市以外の移住に関することもご相談ください!移住コンシェルジュがお答えいたします。

📅日時:2024年10月6日(日)①10:30 ②11:30 ③13:30 ④14:30 ⑤15:30 ⑥16:30 📍場所:オンライン(ZOOM) ✅詳細・申込:https://kochi-iju.jp/event/details_527.html

お申し込み、お待ちしています!

(一社)高知県UIターンサポートセンタ-

このプロジェクトの地域

高知県

高知県

人口 65.28万人

高知県

高知県UIターンサポートセンターが紹介する高知県ってこんなところ!

県の面積の約84%が森林の高知県。そこから生まれる豊かな水が、日本を代表する清流、四万十川となり、流れ着く先には、豪快な太平洋が待ち構える──。 この豊かすぎる自然を存分に堪能できるのが、高知家’sライフスタイルです。 高知には、サーフィンやスキューバダイビング、ラフティングにフィッシングと、あらゆるアクティビティにおいて、全国屈指の名所がそろっています。 都会で暮らしながら、仕事に追われるだけの日々から抜け出し、「自分スタイル」を見つけませんか?

■高知家で暮らす。 https://kochi-iju.jp/ 興味をお持ちいただいた方はぜひ『興味ある』をクリックしてくださいね♪

このプロジェクトの作成者

プロフィール画像

高知県はU・Iターンに本気で取り組んでいます。 U・Iターンに必要な仕事や家、暮らしの情報を市町村や産業団体、民間団体、移住支援のNPO法人等と連携して、集約し、希望者の方へご提案するなど、全力でサポートします。

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